嵯峨野にわか住人の日記

　ブルーレイ・ディスク（ＢＤ）の規格発表から６年。ＨＤ－ＤＶＤプレーヤー第一弾の発売から２年を経過して、突然ＨＤ－ＤＶＤ規格が終息した。私はこの間、2000年ごろから新世代ＤＶＤの技術開発の取材に携わってきた。今回の東芝の発表を受けて、深い感慨と少しの失望、そして明るい未来という複雑な感情が交錯している。（麻倉怜士のニュースEYE）

　今回なぜＢＤが勝ち、なぜＨＤ－ＤＶＤが負けたのかの理由を振り返って、分析してみるのも有意義なことではないだろうか。なぜならば、ＢＤは最後の光ディスク・フォーマットとして喧伝されて登場したという経緯があり、ＶＨＳからこのかたパッケージメディアをプラットフォームとして戦われた規格戦争は、これが最後になるはずだからだ。

　論考は２つの部分に分かれる。まず米ワーナーブラザーズはなぜＨＤ－ＤＶＤを捨てて、ＢＤだけを選んだのか。そしてこのことが引き金になり東芝が終息宣言をするに至ったのであるが、ワーナーの話とは別に、ＨＤ－ＤＶＤフォーマット自体、もしくはＨＤ－ＤＶＤビジネス自体に大きな問題があったのかどうか。この２つを検証してみたい。


■ワーナーと東芝の蜜月時代

　まずなぜワーナーは寝返ったのか。ＶＨＳ／ベータの時代、その後の初のディスクメディアであるレーザーディスクの時代のビジネスモデルは、ハリウッドのスタジオがイニシアティブを取り、ビデオソフトを発売するというものではなかった。スタジオから販売権を委託されたソフト業者が、その時々で一番良いフォーマットのパッケージメディアを出していたのである。

　ところがＤＶＤ時代になると事態が大きく変わり、ハリウッドスタジオの意向がビジネスそのものを大きく左右するようになってきた。その典型例がワーナー。もしワーナーが、かつてのＤＶＤ規格戦争で東芝方式のＳＤを推さずにソニー方式のＭＭＣＤを推したら、ソニー方式でＤＶＤができたのではなかろうか。それほどフォーマット戦争におけるソフトメーカーの地位は強くなったのである。

　ＤＶＤの生みの親といわれる当時のワーナー・ホーム・ビデオ社長のリーバファーブ氏に96年にインタビューしたことがある。私の初のＤＶＤ本「12センチギガメディアの野望」（オーム社）の取材の際に、ハリウッドはバーバンクのワーナービデオ本社にて会った。このときリーバファーブ氏の横には弁護士がついていて、「嘘を書いたら訴訟を起こす」とまずは脅かされ、ものすごく緊張した。インタビューは４時間にもわたった。

　リーバファーブ氏は、88年の段階でソニーに小さなメディアを提案したが蹴られてしまったこと、そしてＣＤの12センチサイズに東芝のＭＰＥＧ－２技術をいれると新しいレーザーディスクができるのではないかと発想して、「バックス・バニー計画」として東芝と研究開発をはじめたというエピソードを教えてくれた。

　つまり、スタジオ側が明確な意図を持って新しいメディアを作ろうとしたのである。そこに東芝が加わり、「12センチのギガメディア」ができたわけだが、このことが第一次ＤＶＤ戦争において実に大きなパワーとなった。スタジオが欲しいメディアをメーカーがつくるということにおいて強いパワーとなったのである。

　ソニーはＣＤと同じディスク構造のＭＭＣＤフォーマットを、東芝はＣＤの保護層の半分の薄さの新しいＳＤフォーマットを提唱し、結局ＳＤが勝った。ワーナーの意向を十分に生かしたから、勝てた。

　したがって新世代ＤＶＤにおいても、ふたつを併売していたワーナーが最終的にどちらの規格を選ぶかが、ハリウッド的、アメリカ市場的には非常に重要なことであった。１月４日にワーナーがＢＤ専売を発表して以降、大手販売店のベストバイが、ウォルマートがＢＤエクスクルーシブを宣言するなど、ドミノ倒しのようにＢＤ支持が広がったのは、まさにワーナーの力を示すに十分であった。

　ワーナーの新世代ＤＶＤへの取り組みは、東芝と協力してＨＤ－ＤＶＤフォーマットを開発するところから始まった。東芝がハリウッドで一番親しい間柄のワーナーに話を持ちこみ、ワーナーの意見を取り入れる形でフォーマットを作っていったのは、ＳＤの時とまったく同じである。


■記録メディアを優先したソニー

　この間、ＢＤはどうしていたのかというと、02年２月に記録規格を発表して以降、日本におけるデジタル放送の記録に主眼を置いていた。その成果を挙げたら次の段階でハリウッドに参じてＢＤ－ＲＯＭを作っていこうと、特にソニーは考えていた。そのターゲットは06年から07年だった。メディアの寿命10年説というのがあり、ＤＶＤは97年に始まったので、10年後の07年をめざしたのである。

　一方、東芝は録画のことはあまり考えず、最初からいかにハリウッドで支持を固めるかに全力投球してきた。そういった意味ではＢＤ－ＲＯＭの開発は、ＨＤ－ＤＶＤの随分後からスタートしたというのが歴史的事実だ。ＨＤ－ＤＶＤはワーナーとの共同開発でスタートしたのであり、ハリウッド的には実に有利な地位にあった。

　04年秋にワーナー、パラマウント、ニューラインシネマ、ユニバーサルの４社がＨＤ－ＤＶＤを採用すると発表した。この後、ディズニーが12月にＢＤ支持を打ち出し、ソニーの子会社であるソニー・ピクチャーズも当然のことでＢＤを支持した。ＦＯＸはブルーレイディスク・アソシエーション （BDA）には参加したものの支持は表明しなかった。

　このときのシェアではＨＤ－ＤＶＤが圧倒的優位だった。しかしその翌年にＢＤが反撃に出る。ＦＯＸがＢＤを採用、秋にはパラマウントとワーナーがＨＤ－ＤＶＤに加えＢＤも採用した。形勢が拮抗したのである。

　私は04年から毎年ハリウッドを訪れ、ふたつの陣営のスタジオに伺いインタビューをしている。ＨＤ－ＤＶＤ採用を発表した直後の05年１月にワーナーを訪問したときは、ＨＤ－ＤＶＤのすばらしさを次のように滔々と述べていた。「従来のＤＶＤと同構造なので製造コストが安く、その必然として容量が比較的小さいが、30ＧＢあればＢＤの１層25ＧＢよりも多い。ビジネスはシングルフォーマットで行くのがベスト」。そのころ、ＢＤは２層50ＧＢへの展開が難しいともいわれていた。

　その翌年の06年１月、ワーナーがＢＤも採用すると発表した後にインタビューした時は、ＢＤプレーヤーでもある「プレイステーション３（ＰＳ３）」への期待、ＢＤの製造の可能性についてリアリティーが出てきたことを理由として挙げた。ＨＤ－ＤＶＤは製造も比較的スムーズだが、ＢＤは0.1ミリ保護層という非常に難しい製造方法だった。だが、松下電器産業がカリフォルニアの試作ラインで行った実証研究で成果が出て、これならいけると踏んだのだろう。

　そのとき、私が「ＢＤとＨＤ－ＤＶＤ両方やるのは大変な仕事ではないか。シングルフォーマットがいいと言っていたではないですか」と尋ねると、「既にわが社は６つの規格でやっているからひとつぐらい増えても大丈夫」と答えた。６つとは、ＶＨＳ、ＤＶＤ、ＨＤ－ＤＶＤ、Ｘｂｏｘ、プレイステーション２、ＵＭＤ。「それにＢＤひとつが加わってもできます。両フォーマットを市場に出し、その判断に委ねます。時間が経過すれば、その答えも出るでしょう。06年はそのための観察の年という位置です」と言っていた。


■不評だった「１枚に２規格」トータルＨＤ

　ワーナーは07年のＣＥＳにＢＤとＨＤ－ＤＶＤの２規格を１枚に収容する「トータルHD」を発表した。同じタイトルで２つ出すと販売店の場所を２倍とり、なんとかしてくれといわれていたことに応えた一つのソリューションであった。これをみて、「ワーナーは最終的にシングルフォーマットを求めているが、それにたどり着くためにトライしている」という印象を受けた。

　トータルHDはＣＥＳでも大変、不評であった。ＢＤソフトは06年12月にようやく本格スタートしたばかりだが、すぐにＨＤ－ＤＶＤの販売枚数を抜くのは見えていた。このためＢＤ陣営では、「ＨＤ－ＤＶＤをサバイブさせるものが出るとは……」という意見が強かったのである。結局、ワーナーは秋になりトータルＨＤを諦める声明を出した。

　トータルＨＤが成り立つためには、両規格が拮抗していることが必要条件だ。07年１月からの販売ソフト数はＢＤの方が毎月多かった。常に２：１で、流れからすると両者互角に向かうのではなく、ＢＤの優勢が特に夏以降ははっきりと分かってきた。

　ワーナーは意識的にシングルフォーマットにしようという意向だったが、07年初めの段階ではまだそれほどはっきりしたものではなかった。しかし秋になると、ＣＥＳに向け何らかの表明をしなければならなくなった。

　なぜシングルフォーマットでなくてはならなくなったのかというと、市場の伸びがＨＤＴＶに比べ圧倒的に鈍いからだ。ＨＤのテレビはアメリカで世帯普及率が40％近く。一方、新世代ＤＶＤ市場はＤＶＤ市場の１％程度。この伸びの少なさは消費者がどちらの規格の製品を買うかに躊躇しているためだとみた。

　年配の消費者はベータ対ＶＨＳの記憶があり、勝ち負けが決まるまで買わずにいようとする。拮抗した状態が続く限り買わないユーザーは多いままだ。収益の主力であるＤＶＤの売り上げも落ちてきた。新世代ＤＶＤを離陸させるためには、できるだけ早くどちらかに絞らなければならない。そのためどちらが生き残るかを徹底的に精査した。


　ワーナーが最終的に決断するためには３つの要件があった。（１）ワーナー内の両者のソフトの売り上げを見極めること、（２）ハードの状況、（３）ＰＳ３の販売動向とその使われ方－－である。

　社内の売り上げでは、「プラネットアース」というドキュメンタリー作品が今でも新世代ＤＶＤの売れ筋ＮＯ１だが、当初はＨＤ－ＤＶＤがＢＤを上回った。ＨＤ－ＤＶＤユーザーがかなり中高年層で、それにふさわしい自然環境ものだったからだ。７月に出した「300」という歴史アクション映画ではＢＤが売れた。300はゲーム的な映画なので若者が買った。若者はＰＳ３ユーザーが多い。これでワーナーはＰＳ３ユーザーの力を認識した。市場全体では、ソフトウエア販売は年間を通して２：１でＢＤ－ＲＯＭがＨＤ－ＤＶＤを上回った。


■命運を決めたクリスマス商戦

　だんだんＢＤ派が社内でも増えてきた。しかしＨＤ－ＤＶＤ派も多い。彼らを納得させるには、決定的な実証数字がなくてはならない。それがクリスマス商戦であった。ソフトウエアでは、年末に発売された「ハリー・ポッターと不死鳥の騎士団」はＢＤが上回った。ハードは11月段階では東芝が99ドルというきわめて安いプレーヤーを投入したので、非常にＨＤ－ＤＶＤのシェアが上がったが、ソフトの購買には結びつかなかった。99ドルで買うユーザーは35ドルもするＨＤ－ＤＶＤソフトは買わない。しかもプレーヤーにソフトが７枚もおまけでついてきたので、しばらく買わなくてもいい、となる。

　こうして、ＨＤ－ＤＶＤではハードの台数を増やしてもソフトに反映しないことが分かってきた。クリスマス商戦では東芝のＨＤ－ＤＶＤプレーヤーより100ドル高いソニーのＢＤプレーヤーが売り上げで１位になった。これで市場はＢＤを選んだことが分かった。ＰＳ３で映画を見るユーザーが増えてきたということも勘案した。

　以上のことは、私が１月15日の午後５時に、バーバンクのワーナー・ホーム・ビデオで、二人の幹部に直接会って取材した結果である。このワーナー騒動の渦中に、決断を下した当人に直接確認した日本人ジャーナリストが、私と本田雅一氏だけであることは、私のささやかな誇りである。

　彼らは言った。「われわれはあらゆる可能性を検討し、シミュレーションを重ね、どちらのフォーマットを排他的に採用するのがワーナーと消費者のためになるかを、探ってきました。消費者に混乱を与えている２規格両立の状態は一刻も早く終わらせないとなりません。特に年末から年明けにかけては、集中的に討議してきました。その結果、１月３日になってＢＤで行くとの結論に達し、翌４日に正式に発表しました」

　メーカーには手分けして電話をして伝えたという。メールでは真意が伝わらないからだ。そして４日の朝にプレスリリースを発した。世界を震撼させたワーナー事件の始まりであった。

　以上が、ＨＤ－ＤＶＤの開発メーカーであったワーナーがＢＤに流れた顛末であった。「これから、ＨＤ－ＤＶＤを採用する可能性はありますか？」と私は、そのときに質問してみた。「ネガティブ。現状の環境が変わらない限り、絶対にないです」。

　そもそも、２つの規格が存在していることこそが消費者の混乱と困惑を招いているというのがワーナーの見解であり、そのためにはメジャーな規格に自身を統一する必要があった。

　逆にもしＢＤ－ＲＯＭを棄てＨＤ－ＤＶＤを選んだら、両陣営はさらに拮抗することになり、消費者の買い控え状態がさらに悪化することになる。だから、ワーナーにはＢＤ単独選択しか道がなかったことが、このときの答えではっきり分かった。東芝の撤退は東芝自身が決めたことであるが、実はワーナーの意向に忠実に沿った出来事でもあったのである。

　最終的にスタジオの意向がフォーマットを決めた。つまりかつてのＤＶＤ、今の新世代ＤＶＤともにソフト主導で決断されたのであった。

　ＨＤ－ＤＶＤの敗北の要因は、短期的にみれば米ワーナーブラザーズがHD-DVD陣営から抜けたので撤退まで追い込まれたということだが、本質的にはそれに至る道があった。


■パッケージメディアは容量が命

　ＨＤ－ＤＶＤ最大の問題点は容量が少なかったことである。容量はエアチェックメディア、再生専用メディアどちらで使われる場合でも、もっとも重要なスペックだ。エアチェックメディアの場合、特に容量は生命線だ。ベータが基本1時間、ＶＨＳが２時間というかつての規格争いで、ＶＨＳが勝ったのも記録時間が一番大きい要因ではないか。

　容量の話で、私には忘れられないエピソードがある。私の初のＤＶＤ本「12センチギガメディアの野望」（９６年、オーム社）の取材で、日立製作所の当時のＫ技師長に会ったときのことだ。彼は「ＳＤ（東芝・松下提案）とＭＭＣＤ（ソニー・フィリップス提案）の両者を検討して、戦争はＳＤが絶対に勝つと思っている。ＭＭＣＤは３ＧＢしかないのに、ＳＤは５ＧＢ。容量が多ければ絶対的に勝つ」と断言していた。結局そのとおりになった。

　少し長くなるが、非常に大事なことなので、私の本から引用しよう。


　日立にもご他聞に漏れず、ソニーと東芝からそれぞれ自社陣営への参加の要請が来ていたが、最終的にＳＤを決断した理由は「記憶容量の違いだった」と当時のＫ技師長は、述べた。これは実はＫ氏の体験から出た言葉である。「似たような規格の製品」とはＶＨＳとベータのことを指す。

　東海工場の工場長だったＡ氏はビデオウォーズにおける日立の指揮官であった。ＶＨＳとベータは確かに、カセットの大きさは違うものの、出来ることはほぼ共通である。では，なぜＶＨＳが勝利を収めたのか。謂集するファミリーメーカーの数が多い、レンタル市場で主流になった……などのさまざまな理由があるが、最も根本的な理由は、録画時間の差である。１９７５年に登場したソニーのベータは１時間記録方式、一方、それから１年後、７６年に登場したビクターのＶＨＳは２時間記録であった。ベータは放送局でのＶＴＲ使用の実態から、家庭での録画は１時間もあれば十分とした。一方、ＶＨＳは映画ソフトやサッカーの試合をまるまる１本のカセットに収録するには、２時間は必要であるとした。倍速や三倍速の技術が開発されると、ベータは３時間、ＶＨＳは６時間とさらに相対的に差が広がった。

「似たような時期に、似たような商品が出た場合、容量の大きいほうが、最終的には必ず勝つ」という法則は、まさにＶＨＳ／ベータ戦争の教訓であった。Ｋ氏の個人的な経験が、そのまＤＶＤに対する社の是となった。

　「日立にとって“大容量”という条件は、絶対に譲れないことです。その点が、規格としてユーザーにアピールする最大の魅力になるはずです。これからはデータ量が増えるのは必至。インターネット、ＣＳデジタル放送、ビデオ・オン・デマンド……など、家庭に走る情報が大幅に増えます。半導体もパソコンも周辺機器もマルチメディア情報を扱うようになり、それを収容する記録メディアも容量が増えなければなりません。容量が大きくなるのはメディアの自然な流れなんですよ」（Ｋ氏）


　しかし、後日談だが、こう私に「大容量でなくてはならない」と説いたＫ氏が、その後、日立を退社して、某社のＨＤ－ＤＶＤのコンサルタントになったのには心底、驚いた。

　それはともかく、ＢＤは１層２５ＧＢ／２層５０ＧＢ、HD-DVDは１層１５ＧＢ／２層３０ＧＢである。物理容量では明確に負け戦だとわかっていながら、それでも東芝が開発を進めたのは、圧縮技術が進むという見通しがあったからだ。ＶＨＳ／ベータのときは物理容量だけが要件だったが、ＤＶＤ以降のデジタルメディアでは物理容量とデジタル圧縮という２つの案件がある。物理容量が少なくても高圧縮できれば比較的きれいな画像のまま長時間録れるわけだ。

　ところがここが大きな落とし穴で、圧縮による論理的な容量増加のメリットはＢＤでもまったく同じく享受できるのである。圧縮技術はフォーマット独自のものではない。汎用的技術を使うわけで、ＢＤの方が容量がある分、結局、さらに長時間録れるのであった。

　「松下電器のBlu-ray Disc大戦略」（日経ＢＰ社）の取材のとき、印象に残った言葉がある。松下の光ディスク技術者、大原俊次氏がこう言った。


　「問題は、絶対不変な真理と、人技でなんとかなる部分を分けて、考えることです。カバー層を0.1ミリまで薄くすれば、容量は増えるというのは、自然法則の真理です。しかし±2ができるか、できないかは、人の問題です。カバー層厚に対する比率でいうとDVDの5％（＝30ミクロン/0.6 mm）に対し、BDでは3％（＝3ミクロン/0.1 mm）と同程度です。自然法則から見たら一緒なんです」


　ここでの大原氏の発言は、いかに高精度で生産性を上げることに挑戦したかというくだりのものだが、「絶対不変な真理と、人技でなんとかなる部分を分けて、考える」――つまり物理特性から来る容量は絶対不変な真理であり、圧縮技術は「人技でなんとかなる部分」であると、私は解釈したものだ。確かに０．６ミリ構造をひきずったHD-DVDでは１層１５ＧＢが限度だが（その後１７ＧＢまで拡張されたが、幻に終わった）、0.1ミリという薄膜の保護層のＢＤでは２５ＧＢを獲得できる。これこそ、神の手による容量の違いなのであった。

　過去からの容量増加には実は法則がある。それは新しいメディアでは容量増加が５～６倍なければ、新しい世界を樹立できないというものだ。７００ＭＢのＣＤに対しＤＶＤは４７００ＭＢだから約７倍。そのぐらい容量が増えないと次の世代に行けないとなると、次世代ＤＶＤは単層で２５から３０ＧＢ必要である。そういった法則もＢＤ開発のときには考慮されたのであろう。


■映画スタジオの意向を取り込んだＢＤ

　実はＢＤ－ＲＯＭのプロモーションでも容量は重要なファクターであった。ワーナーはかつて３０ＧＢあれば十分であると私に言った（前回記事）。確かに３０ＧＢはＢＤ１層の２５ＧＢよりも大きいのであるが、もうひとつ、ディズニーから聞いた言葉が忘れられない。０５年１月の取材で担当者は「絶対に容量は必要。大きければ大きいほどいい」と言い、ＤＶＤの時のエピソードを披露してくれた。

　「ＤＶＤは１層４．７ＧＢだが、２層で８．５ＧＢある。それだけあればゲームなどの特典もいろいろ入れられると思ってやっていたのですが、すぐに容量オーバーになってしまいました。クリエーターは、とにかくたくさんのコンテンツを入れたがるんです。そのときは最適な大きさだと思っていたものが、そんなことになったわけで、次世代ＤＶＤでは、余裕があるほうが絶対にいいと思ってＢＤを選択しました。余裕とは技術です。ディズニーはHD-DVDはevolution（進化）であり、ＢＤはrevolution（革命）と思っています。だから、ＢＤを採用したのです」

　確かにソフトビジネスにおいても容量は大事だ。現状を考えるとＢＤソフトの半数以上が２層ディスクだ。

　東芝はワーナーのニーズを聞いてHD-DVDのフォーマットを作ったが、ＢＤもスタジオニーズをしっかり捉えた。それも大きな勝因だ。ディズニーには容量で感服させ、著作権意識の強い２０世紀フォックスのためにBDプラスという著作権保護技術もわざわざ開発している。２０世紀フォックスはAACSという業界標準の著作権保護技術に加え、BDプラスがあったからBD採用に至った。スタジオニーズもうまく取り込み、大容量だけでなくトータルでBDが魅力的に映った。


■東芝はなぜ小容量で突っ走ったのか

　次の問題として、なぜ東芝が小容量で突っ走ったか。圧縮技術が進むと思ったのは技術的要件だが、その前提としてDVDフォーマットのホルダーメーカーとして、「0.6ミリ構造」をキープし、その延長上に新しい世界を描いたのだった。あくまでも「ＤＶＤ世界」の中に、ハイビジョンメディアを描いたのである。だから、規格を決める場はＤＶＤフォーラムでなければならなかった。

　東芝は0.1ミリ構造の実現性に懐疑的であった。だからこそ自分の持っている技術にこだわったのだが、しかし、技術というのはある時点で大きく変わっていくのである。できないと思っていたものができるようになり、デファクトになることは多い。８ミリビデオは、酸化鉄しか使えないと思われていたなかでメタルテープを実用化して、実現した。現行DVDも、ソニーはCDと同じ構造の1.2ミリの厚さでないとできないと主張したのに対し、東芝が革新的な0.6ミリ構造を実現し、大容量を得ることができた。

　当初は不可能に見える技術でも、必ずどこかに突破口があり、それを広げることで大量生産までにいたる。ソニーの数字によるとＢＤ－ＲＯＭは昨年１２月末までに映画用・ゲーム用含め１億1000万枚が量産された。そのうち3000万枚が２層ディスクである。0.1ミリ構造ディスクは、ちゃんとつくれるのである。

　フォーマットを持っていた東芝が、ＢＤの進歩に対し耳をふさいで、今の延長に新フォーマットを描いた。そのこと自体が小容量化につながり、逆にBDが支持された根本的な要因ではなかろうか。CDを担ったソニーはDVDを担えなかった。フィリップスのデジタルコンパクトカセットを、ソニーはMDで打ち負かした。そうした技術革新が旧来技術を打破する例はすごくたくさんあり、今回のHD－DVD敗退はまさに、旧式の技術の延長にある新フォーマットと、まったく新しく技術を擁立した新フォーマットが戦い、エボリューショナルな新フォーマットがレボリューショナルな新フォーマットに負けた典型例だ。かつてのＤＶＤ規格戦争では革新だった東芝が、今回は墨守になり負けた。


■東芝はＢＤ対応機をつくるべき

　では東芝はどうすべきか。２月１９日の撤退会見において「BD事業はやらないのか」という質問に対し西田厚聡社長は「考えていない」と答えた。これは大変よくない答えだ。全世界で１００万人以上のユーザーに迷惑をかけたのであり、同じ光ディスクでこれからデファクトになるものをつくらないというのは理にかなわない話である。

　東芝のRDシリーズのレコーダーは高機能な編集機能を持ち、支持者が多い。RDはHDDでエアチェックしたコンテンツを編集して、パッケージメディアに移す最高の機械だと思う。ＢＤはやらないが、DVD事業はやめないというが、それではこれからはハイビジョンはDVDに移せというのだろうか。それはいったい何なのであろうか。BDに参入するのは東芝の義務だ。私もRDの熱きユーザーであり、RDとBDの組み合わせをぜひ使ってみたい。（ブルーレイ・ディスク・アソシエーション（BDA）も慈悲の心で、暖かく東芝を迎えてあげましょう。）

　ちなみに日経ＢＰ社のサイトにある「次世代DVDアンケートから考える東芝が本当にすべきだったこと」には、東芝ファンからの「ＢＤのＲＤレコーダー待望論」が熱い。このような熱き東芝ＲＤ信奉者を切り捨てるようなことはあってはならないだろう。その決断は、記者会見で「やらない」と言い切った西田社長しかできない。


■ＢＤは本当に最後のパッケージメディアになるのか

　では今後の見通しとして次のパッケージメディアは現れないのか。私はそうは考えていない。NHKは2015年にスーパーハイビジョンを開始するとアナウンスしている。スーパーハイビジョンは８Ｋ×４Ｋの解像度を持つ。つまりフルＨＤの１６倍の情報量を持つのだから、記録には１６倍の容量が必要である。となると２時間録るためには１TBが必要になる。薄膜記録のBDでは到底足りず、BDとは違うまったく新しい技術、たとえばホログラムなどの厚膜技術によるディスクが求められる。

　この時代にはホームサーバーが盛んになっていると思われるが、パッケージメディアに焼いてそれをコレクションすることは、人間の基本的な欲求であり、放送が変化するにしたがって新しいパッケージメディアが求められることは変わらない。SD時代はDVD、HD時代はBD、スーパーHD時代にはスーパーBDが求められる。技術者は頑張って開発してほしい。

　HD-DVDは単なるフォーマットに過ぎず、その上のレイヤーに技術が乗っているのであり、東芝の持つCellやSEDなど、素晴らしい未来志向の技術には大いに期待したい。ホログラムディスクをいち早くつくるのも東芝がやるべきことではないか。

　東芝は2008年2月19日，HD DVD事業を終息させると発表した。プレイヤーやレコーダー，パソコンやゲーム機向けまで、すべてのHD DVD関連事業について製品開発と生産を打ち切る。この結果、ブルーレイ・ディスク（BD）方式が次世代DVDの覇者となるが、標準規格戦争に勝ったからと言って、ビジネスとして成功できるかどうかは予断を許さない。
　「規格の勝者必ずしも事業の勝者にあらず」と題した以下の論考は、2005年3月に発行した日経ビズテック No.5年の特集「技術覇権の構造」の一部である。3年前に書かれたものであるが、HD DVDにブルーレイが勝った今こそ再読すべき内容と言える。
　次世代DVDに限らず、AV（オーディオ・ビジュアル）分野の映像録画装置ビジネスの歴史は「標準規格戦争」の歴史であった。VTRに始まり、CD、DVDと、標準規格を巡ってメーカー各社は合従連衡を繰り返してきた。
　過去の経緯を振り返りつつ、規格戦争に真に勝利するためのカギを見極めると、「特許戦略」と「部品も含めた販売戦略」の二つが浮かび上がる。さらに規格戦争そのものの枠組みを超える「ハイブリッド戦略」にも目配りしておく必要がある。（谷島 宣之＝経営とITサイト編集長）


　次世代光ディスクの規格争いを巡る報道がかまびすしい。ご存じの通り、松下電器産業やソニーなどが推進する「ブルーレイ・ディスク（BD）方式」と、東芝やNECなどが提案する「HD DVD方式」という二つの規格が業界標準の座を狙って主導権争いを繰り広げているからだ。次世代光ディスクプレーヤーに映像ソフトを提供するハリウッドの映画会社各社を巻き込んで、二つの陣営が互いの主張をぶつけ合っている。

　次世代光ディスクは、DVDプレーヤーやDVDレコーダー、パソコン用のDVD装置などに搭載されている現行DVDの次を担う技術である。現在のテレビ放送映像よりも高精細なHDTV映像を二時間以上録画できる映像録画装置を実現する技術として注目を集めている。

　最近の報道を見ると「家庭用VTRでの規格争いの再現」「消費者の利益を損なう」といった意見が多い。BD方式とHD DVD方式の両規格が激しく争う様子が、一九八〇年代に家庭用VTRで起きた「VHS対ベータ」の規格争いの構図と重なって見えるからだろう。

　家庭用VTRでは、結果的に日本ビクターや松下電器産業などが推進したVHS方式が市場の支持を集め、家庭用VTRの業界標準の座を勝ち取った。その結果、ベータ方式向けの映像ソフトは次第に市場から消え去り、ベータ方式の家庭用VTRを購入した一般消費者は買い換えを余儀なくされた。次世代光ディスクで二つの規格が争えば、この「VHS対ベータ」のときと同じような状況になりかねない、と懸念する声がある。

▼VTR戦争の再来ではない

　だが、家庭用VTRで規格争いが加熱した二十年ほど前と現在では、AV（オーディオ・ビジュアル）機器ビジネスを取り巻く環境が大きく異なっている。映像録画装置の技術は急速に進化し、新興のアジア系メーカーの台頭によって市場の構造はより複雑になった。もはや、家庭用VTRの規格争いと次世代光ディスクのそれを同列に扱って比較できるものではない。家庭用のAV機器で業界標準を握る意味ははっきりと変わりつつある。

　私は三十八年間、松下電器でAV機器の開発や事業に携わった。レコードプレーヤーやCD（コンパクトディスク）プレーヤー、現行DVDといった製品群を現場で開発し、さらに事業責任者として指揮も執った。現在、規格争いを繰り広げている次世代光ディスクに関しても勃興期に関わった。家庭用AV機器の規格争いの渦中にいつも当事者としていたと自負している。

　定年で松下電器を辞してから四年ほど経った。その間、機器開発とは別分野の事業も経験し、かつてのAV機器開発の経験や次世代光ディスクの現状を冷静かつ客観的に観察できるようになった。

　大手AV機器メーカーの次世代光ディスク規格争いを読み解くには、過去の経緯を振り返る必要がある。一九八〇年代に登場したCDプレーヤーのことを思い出していただきたい。このオーディオ機器はデジタルAV機器の先駆けであり、かつてDAD（デジタルオーディオディスク）と呼ばれていた。映像用の光ディスクがDVD（デジタルビデオディスク、またはデジタル多用途ディスク）と呼ばれるようになったゆえんはここにある。

　エジソンの蓄音機よろしく針でレコードの溝をなぞって音楽を再生する従来のアナログプレーヤーから、直径十二センチの光ディスクに変わったインパクトは強かった。CDプレーヤーがあっという間にレコードプレーヤーを駆逐し、市場がCDプレーヤー一色になった歴史を説明するまでもないだろう。

　CDプレーヤーの規格策定を推進し、業界標準を握ったのはソニーとオランダのロイヤルフィリップスエレクトロニクスである。CDプレーヤーの普及は、業界標準の座を勝ち取った二社に多大なメリットをもたらした。まずCDプレーヤー自体の販売における先行者利益を得た。業界標準を創出したことで、ソニーやフィリップスは企業としての先進性も十二分にアピールできた。同じ八〇年代の家庭用VTRでも状況は同じである。業界標準方式であるVHS方式の開発を主導した日本ビクターや松下電器は大きなメリットを得た。

　しかし一番大きかったのは、業界標準を勝ち取ることでもたらされる特許収入などの副次的な利益ではなかったか。正確な金額は定かではないが、CDプレーヤーでも家庭用VTRでも、規格策定を主導した各社の特許収入は年間で数百億円規模に達していたはずだ。一般にAV機器の売上高利益率は一〇％に満たない。これに対して、特許収入はそのほとんどが純粋な利益と考えていいから、いかに莫大な金額であるかが分かる。AV機器メーカーが規格争いを繰り広げる強い動機付けになっているのは、製品の販売における先行者利益よりも、むしろ巨額の特許収入といって過言ではない。

　といってもCDプレーヤーや家庭用VTRの時代は、ソニーやフィリップスを除くほとんどのメーカーは「特許で収入を上げる」という意識を持っていなかった。例えば、CDプレーヤーを巡っては、DADというコンセプトでほかのメーカーも技術開発を競っていたわけで、重要な特許を保有していたのはソニーやフィリップスだけではない。だが、重要な特許を保有していても、その権利を戦略的に主張することはなかった。

▼「ミスター・プロダクトアウト」

　ハードウエア至上主義と言えばいいのだろうか。「製品を売ることによる利益が第一義」という考えがAV機器メーカーに色濃くにじんでいた時代である。私自身がそうだった。「世界で初めての製品を作れば必ず売れる」と信じていた。

　DVD関連の事業を任されたとき、当時の上司だった中村邦夫氏（現松下電器会長）から「ミスター・プロダクトアウト」というニックネームをいただいたことがある。当時、こうしたやり取りをしたのを覚えている。

「それ（ニックネーム）は、ほめてはるんでしょうか」

「ほめてるんや。あんた、ええもんを作ってたら売れると思っとるやろ」

「はい。思ってます」

「それはそうやけどな、もう少し考えなあかん」

　当時は「もう少し考えよ」という意味を完全には理解できなかった。今思えば中村さんの言われた通りである。「これからの時代はハードウエア至上主義だけではだめ」「マーケティングや特許ライセンスなどを含めた総合的な判断によって事業を進めよ」という教えだったのだろう。

　松下電器にいた私に限らず、八〇年代には各社ともハードウエア至上主義の事業担当者が多かったように思う。だから、特許収入をあまり重要視していなかった。CDプレーヤーの場合、普及してから自社の特許に気付き、過去の生産分にさかのぼって特許料を請求したメーカーもあった。とはいえ、請求された会社は「何で今ごろになって請求するのか」と不満を抱く。結局、特許料を値切られたりした。

　その点では、ソニーやフィリップスは、ライバルメーカーの担当者であった私の目から見ても当時から一枚上手だった。彼らはCDプレーヤーに関しては特許のライセンサーとして戦略的に権利を主張した。実はベータ方式で家庭用VTRの規格争いに破れたかに見えたソニーは、VHS方式関連の重要特許も多く保有していた。磁気テープに録画する技術である以上、ベータ方式とVHS方式には共通した技術が多く存在したからである。だから、ベータ方式の家庭用VTR事業から撤退したものの、ソニーは特許収入でかなり潤っていたと聞く。

▼HD DVDが復活した理由

　CDプレーヤーや家庭用VTRといった、かつて味わった甘い果実をもう一回食べたい。あるいは他社にとられ食べ損なった果実を今度こそ味わいたい。これが次世代光ディスクで二つの陣営が覇権争いを繰り広げる理由である。
　現在、両陣営はハリウッドの映画会社の取り込みに躍起になっている。家庭用VTRやDVDプレーヤーで分かるように、コンテンツ供給者が魅力的な映像ソフトを多く提供してくれた陣営が市場で主導権を握れるからだ。

　ご存じの方も多いかもしれないが、八〇年代にDAT（デジタルオーディオテープ）というオーディオ機器の規格があった。CDやDVDのような光ディスクではなく、デジタル録音可能な磁気テープの規格である。結論から言えば、鳴り物入りで登場したこの規格は大手レコード会社の大反対にあって日の目を見なかった。音楽用CDと同じ音質のデジタル録音が可能なので、音源のコピーが繰り返され、音楽用CDが売れなくなるという懸念があったからだ。この結果、音楽用CDからダビングできず、DAT対応の音楽ソフトも登場しないという、AV機器としては中途半端な代物になり、普及しなかった。

　DATの経緯によって、AV機器の規格争いにおけるコンテンツ供給者の立場は高まった。映像メディアであれば「ハリウッドを抑えた者が規格の覇権を握れる」という構図ができあがったからだ。事業部長としてDVD事業を統括していた当時、私自身も試作器を携えて太平洋を渡り、ハリウッドの映画会社に何度も足を運んだ。現行DVDでも当初は松下電器や東芝などが提唱する「SD規格」と、ソニーやフィリップスなどが提案する「MMCD規格」という二つの規格が争った。最終的には二つの規格は一本化され、現在のDVDプレーヤーの規格になったが、当時は「どちらがハリウッドの支持を得られるか」という競争で切磋琢磨していた。

　次世代光ディスクで主導権争いを繰り広げているBD方式とHD DVD方式は、今まさに同じような状況を迎えている。特にハリウッド重視の姿勢を鮮明に打ち出したのがHD DVD陣営であった。同陣営は一年ほど前から、映画ソフトを供給するための再生専用ディスクの規格作りを先行させた。ハリウッドの支持を得ることが、業界標準への近道と判断したためだろう。HD DVD方式が、レコーダーの製品化で先行するBD方式と対等、あるいはそれ以上の支持をハリウッドから勝ち得た理由はそこにある。

　松下電器を退職する前に次世代光ディスクの議論が社内で持ち上がったとき、私はBD方式を支持した。正直言って当時「AOD」と呼ばれていたHD DVD方式がここまで進化し、BD方式を追い上げてくるとは思わなかった。

　HD DVD規格は、現行DVDと同じ〇・六ミリ厚の基板張り合わせ方式を採用している。この方式は、現行DVDで使う技術を流用するため、ディスクや機器を製造する初期コストを低く抑えられる。ただし、その分だけディスク一枚当たりの記録容量を高めにくいデメリットもある。一方、松下電器やソニーなどがそれぞれ独自に開発していた光ディスク技術、つまり現在のBD方式は、〇・一ミリのカバー層方式を使うため、記録容量を高めやすい。実際、現在の両規格ではディスクの片面単層に記録した場合に、HD DVD方式が一五ギガバイトのデータを記録できるのに対して、 BD方式では二三ギガバイト以上を記録可能である。

　思い起こせば現行DVDの規格争いの時にも同じような技術的議論があった。つまり「低コストを実現しやすい現行技術の延長線か」「最新の技術を採用した高い記録容量の実現か」である。CDの技術の延長線上を採用し、現行技術の流用を意識したのがソニーなどのMMCD方式で、〇・六ミリの基板張り合わせを採用して記録容量をより高めやすい技術を採用したのがSD方式だった。結果は両方式を融合させることになったが、主に採用されたのは記録容量を高めやすいSD方式の技術である。つまり「最新技術を採用した高い記録容量」を目指す道が選択された。

　こうした歴史をみると、次世代光ディスクでは記録容量をさらに増やす方向が当然の筋道だろうと私も思ったし、松下電器の担当者もソニーの担当者もそう思った。そこで、現行DVDの延長である〇・六ミリの張り合わせではなく、〇・一ミリの薄型に挑むことにしたのである。次世代光ディスクの重要コンテンツであるHDTV映像の映画ソフトを二時間以上に渡って格納するには、二〇ギガバイト以上の記録容量が必要だったからだ。この判断が「AV機器開発では影響力のあるソニーと松下電器などの大手メーカーが大同団結してBD規格を推進する」という二〇〇二年二月の発表につながった。

　ところが、この一年ほどの技術の進化によって「現行技術の流用」というHD DVDの利点が際だってきた。映像データの圧縮技術が進化し、当初無理だと思われていたHD DVDの記録容量で十分に高画質HDTV映像を二時間以上録画できるようになった。具体的に言えば、当初は「MPEG2」と呼ばれる映像圧縮技術の国際標準方式が主流だと思っていたが、より圧縮率の高い「H．264」という国際標準方式が登場した。顧客はBDやHD DVDのようなフォーマットを購入するのではなく、高画質・低価格のHDTV映像ディスクを買うのである。

　これで状況は大きく変わった。一昨年には「業界標準を取るのは絶対にBDである。なぜならHD DVD陣営には事業を推進する人物がいない」と指摘する声を聞くほどで、HD DVD陣営に勢いはなかった。だが最近の報道を見るとHD DVD関連の発表会には規格を主導する東芝から役員クラスが出席するようになった。HD DVD陣営が状況に自信を持ったからであろう。

　状況の変化に伴って、ハリウッドの判断も変わってきた。光ディスクの技術をさらに前に進めて記録容量を高めるというメーカーとしての判断を下したBD陣営に対し、HD DVD陣営は市場の現実をにらみ現行技術の延長線上で開発を進めた。HD DVD陣営に賛同したハリウッドの映画会社にとっては、同陣営の現実解が魅力的だったということだ。

　実はここからが問題である。次世代光ディスクでは、業界標準の規格を握ることが、必ずしも大きな利益に結びつくとは限らないのだ。冒頭で述べたようにビジネス環境はここ十年ほどで大きく変わり、かつての「VHS対ベータ」やCDプレーヤーのような単純な構図ではなくなっている。

▼業界標準は利益を約束しない

　まず製品販売における先行者利益は限りなく小さくなりつつある。私は十年ほど前に現行DVDプレーヤーの第一号機の開発を手がけたときにそのことを実感した。このときに驚いたのは、初回の製造ロットを作ったときから、完成品の不良率が一％前後だったことである。LSIや光ピックアップなど、DVDプレーヤーを構成するすべての部品は世界で初めて開発した新品である。当然、手本はない。私の長い機器開発の経験に照らしてみると、まったくの新製品で一％前後の不良率というのはあり得ないことだった。

　これは、DVDプレーヤーのようなデジタル機器は、内部を構成する基幹部品さえ手に入れられれば、だれがどこで製造しても同じ水準のものづくりが可能ということを意味する。DVDプレーヤーの販売では、先行逃げ切り型の戦略を採らなければならない。この点は家庭用VTRやCDプレーヤーとは大きく異なっていた。　

　家庭用VTRは、磁気テープを走行させるための機構部を生産する技術が必要だった。この技術は熟練した職人技と高価な加工マシンが必要で、韓国や台湾、中国といったアジアの機器メーカーは簡単に追随できなかった。カメラ一体型の家庭用VTR、いわゆる家庭用ムービーの市場はいまだに日本勢が独占し続けていることが生産技術の難しさを示している。CDプレーヤーでも、製品が登場してからかなり長い間、アジアの機器メーカーは競合品を生産できる水準に達しなかった。

　だが状況は変わった。次世代DVDではさらにその傾向が強まろう。アジアの機器メーカーは、CDや現行DVDの開発製造の経験から、光ディスク関連の生産技術を完璧にマスターしている。BD方式の規格策定には、韓国のサムスン電子やLG電子などが参加した。LSIと光ピックアップといった基幹部品さえ手に入れられれば、規格を策定したメーカーはもちろん、規格作りに参加しなかったメーカーであっても、次世代光ディスクのプレーヤーや録画装置を難なく作り上げるだろう。そうなれば中国を中心としたアジア系メーカーに日本メーカーは製造コストで太刀打ちできなくなる。

「完成品の不良率一％前後」にショックを受けた私は現行DVD事業を開始するときに二つの戦略を立てた。一つは、DVDプレーヤー製品でできる限りの先行者利益を上げること。それでも大きな利益を上げられるのは、ほんの数年。そこで二つ目の戦略として、基幹部品の外販、ディスクの製造といった関連事業にも同時参入した。機器よりも部品を販売した方が格段に利益率を高めやすいと判断したからだ。

　最近、松下電器など日本メーカーは「ブラックボックス」という言葉をよく使う。まさにLSIや光ピックアップがそれに当たる。真似されない自信があるのならば絶対に手放さずに社内で技術を保持し続けることは利益の源泉となる。今でも現行DVD関連のLSIと光ピックアップに関して、松下電器は利益を上げていると聞く。

　私の予想通り、現行のDVDプレーヤーやパソコン用のDVD装置のビジネスでは、わずか三～五年で中国メーカーや台湾メーカーからキャッチアップされた。次世代DVDプレーヤーではもっと早まるだろう。勝ち残る規格を策定した機器メーカーだとしても、製品販売で先行者利益を得られる期間は非常に短い。

　このことは次世代光ディスクでも、薄型テレビでも同じである。ほんの短い期間の初期需要を過ぎれば、後発のメーカーからの追い上げに遭い、激しい価格競争に巻き込まれる。基幹部品の外販まで視野に入れた事業全体の戦略を考えないと尻すぼみになる。基幹部品を製造し、販売する用意がない機器メーカーは、業界標準を勝ち取ったとしても苦戦するはずだ。

▼特許収入が小さくなる

　製品の販売で先行者利益を得られる期間が短くなった以上、業界標準の規格策定に関わって特許収入を得ることが重要になる。ただし、かつては莫大な利益をもたらした特許収入の威力はかなり小さくなっている。家庭用VTRやCDプレーヤーの時代は、規格策定に関わった企業の数が少なかったこともあり、独占に近い形で特許ライセンス利益を享受できた。だが、今や多くの企業が規格策定に関わり、クロスライセンスが当たり前になった。会社の数が増えたが故に「うまみ」は以前ほどではなくなっている。

　BD方式とHD DVD方式のいずれの規格が業界標準を勝ち取っても、恐らく昔に比べれば両陣営のメーカーにとって特許収入にさほどの差は出ないのではないか。どちらの方式でも共通に利用している重要な技術が必ずあるからだ。

　ただ台湾、中国等に対する特許戦略は重要である。それらの国への積極的特許出願やローヤリティ戦略は、特許料収入と不必要な価格低下への牽制けんせいになる。

　技術のデジタル化が進んだことで、家庭用VTRやCDプレーヤーの時代とは、AV機器の規格で業界標準を取ることの意味がだいぶ変わってきたように感じている。もちろん企業ブランドに関しては、今も大きなウエイトを占める。DVDプレーヤーの規格争いで、MMCD陣営は主導権を握れなかった。特許収入の点で大きな実を取ったが「新しい製品を提案する会社」という企業イメージについては傷が付いた。

▼ハイブリッドこそが覇権のカギ

　次世代光ディスクの規格争いで両陣営が妥協し、歩み寄る余地がなくなってしまったように見える。基幹部品の光ピックアップに関して両陣営の技術が大きく異なるからだ。記録再生に使う青紫色レーザーの波長は同じだが、レンズ技術の開口率が違う。このため、原理的に二つの技術を融合させにくい状況が生じている。この点が最終的に一本化された現行DVDとは違う。

　松下電器にいたころ、ソニーの出井伸之会長と現行DVDの規格について話す機会があった。出井会長は「光ディスクを得意としている日本メーカーが分裂して争うのはおかしい。規格を統一し日本メーカーが世界をリードしながら、個別の製品で競争いくべき」と主張された。私はこの意見に賛成だったし、今でも正しいと思う。このため再生専用の規格だけでも一本化して欲しいと思うが、製品化が始まりつつある今、企業のメンツがあり一本化は難しい段階に入ったかもしれない。

　ただ幸いなことに光ディスクの寸法は直径十二センチ、厚さ一．二ミリであり、二つの方式で共通である。ここが家庭用VTRの「VHS対ベータ」のときと決定的に違う点だ。VHS方式とベータ方式では、磁気テープを格納するカセットの寸法が全く異なっていた。だから、機構系を共通化することが非常に難しく、両方のカセットを利用できる機器を開発しにくかった。

　ディスク径が同じ光ディスクならば、その制約は少ない。DVDレコーダーなどに使われている現行の記録可能なDVD装置を見れば一目瞭然である。ほんの数年前には、DVD?RAMやDVD?R、DVD＋Rなど、複数の規格が乱立していた。その当時私は当事者だっただけに、BD方式とHD DVD方式を巡る報道のように規格乱立を憂う声があり、聞いていて耳が痛かった。

　しかし今ではすべての規格の光ディスクを記録再生できる、いわゆるDVDマルチあるいはスーパーマルチ装置が主流になりつつある。規格が乱立し、激しい舌戦を繰り広げたものの、最終的には複数の規格の差を技術で乗り越えたわけだ。恐らく次世代DVDも同じことになるのではないか。

　心ある技術者なら、BD方式とHD DVD方式の両方を再生可能な、あるいは両方を記録再生可能な光ディスク装置の開発に着手しているはずだ。両方式に対応するハイブリッド技術を真っ先に開発し、その特許を握ったメーカーこそが、最終的に次世代光ディスクの技術覇権を勝ち取るのではないかとにらんでいる。

　報道を見る限り、ハイブリッド技術の実現は今のところかなり難しい。開口率の異なる二つのレンズを光ピックアップに組み込んで切り替えて使う、あるいは開口率を適応変化できるレンズを開発する、といった方式があるが、確かにどちらも実現するハードルは高そうである。

　だがニーズがある限り、必ず資金と人材が投入され、技術は進化するはずだ。これまでも不可能といわれてきた技術がほんの少しのキッカケで急進展したのを何度となく見てきた。例えば、DVDとCDは波長が違う赤色光源を使う。それを一つの半導体レーザー素子で実現するのは難しいとの声が強かった。だから、最初のDVDプレーヤーではCDとの互換性を取るために波長が異なる二つの半導体レーザー素子を搭載していた。これがコスト増につながっていた。だが、しばらくすると二種類の波長を出力できる素子が登場した。一社が技術開発に成功すると、不思議なことにそれまで開発できなかった後発も必ず続く。当初は高額だった二波長レーザーも、開発競争によって今では非常に安価になった。

　まだ想像でしかないが、同じことが次世代光ディスクでも起こるだろう。現在、次世代光ディスク装置用の青紫色半導体レーザーの単価は数万円と非常に高額だ。CDプレーヤーを最初に開発した当時を思い起こせば、波長が八百三十ナノの赤色半導体レーザーの単価は八千円ほどで、やはり高額だった。そして球面レンズ三つから成るCDプレーヤー用の対物レンズの単価は二千六百六十円だった。それが今は、赤色半導体レーザーの単価は百円を遙かに切り、レンズは数十円とほぼ百分の一の水準になっている。

　技術開発のスピードが加速している現状を考えると、次世代光ディスク用の部品のコスト低下はもっと速いはずだ。CDプレーヤーのように十年かけてコストを下げていては、とてもではないが普及は見込めない。つまり二つのレンズを切り替える方式を採用したところで大きなコスト増にはならない状況がそう遠くない将来にやってくることになる。

　もう一つの基幹部品であるLSIに関しても、映像圧縮技術は前述のH．264、VC1、あるいはMPEG2で一本化されそうである。半導体の微細加工技術のロードマップを見れば、両方式に共通で使えるLSIの実現は、光ピックアップほどは難しくない。ディスクについてだけはハイブリッド品は難しいかもしれない。ただ両方式のディスクをそれぞれ製造するコストは量産すれば差がなくなる。同じ寸法で、ほぼ同じ材料を使う光ディスクなので、材料費はほとんど同じだからだ。

　現在は外野席に座っているため、勝手なことを述べた。まとめとして私の希望を書くならば、最終ユーザーに混乱を与える可能性のある再生専用ディスクの一本化が望ましい。企業のメンツで二つの規格の歩み寄りが難しいとしても、二つの規格の差を技術で埋めて欲しい。不可能を可能にすること、そして多くの一般消費者に開発品を使ってもらうことが、技術開発における最上の喜びなのだから。